肥満による経済コストについて(私見)―05.04.08記述

ここに書かれているのはあくまでも「管理人の私見」です。鵜呑みにしないでください。

このような記事を見つけました、以下は記事からの引用です。

<肥満>経済コスト、年217億ドル相当と試算、加州政府の報告書 (毎日新聞「4月7日」より引用・一部改訂)

 カリフォルニア州の成人は半分以上が太り気味か肥満で、こうした太り過ぎの人のための医療費支出や生産性の低下による経済損失は年217億ドル(2兆3400億円)に上るということが分かりました。

 同州政府が今月初めに発表した報告書によると、25歳以上の53%が健康上の問題が出るほど標準体重を超えており、うち17%は寿命を縮める危険がある「肥満」状態にあります。ヒスパニック系、黒人、学歴が高卒以下の人口では、60%以上が太り過ぎているとのことです。

 また、報告書では太り過ぎによる医療費、生産性の低下などで同州が00年に被った経済損失を計217億ドルと概算しています。このまま放置すれば、今年は280億ドルの損失になると警告が出ています。

 米疾病対策センター(CDC)は、全米では肥満が原因で起こる病気の医療費だけで750億ドルに上るとしています。

記事原文はこちら

肥満は先進諸国共通の社会問題です。この結果は「たかが肥満」と侮ることのできない経済的損失を示しています。
そもそも肥満になる原因として
・過食、カロリー過多、偏食などの食事に起因する原因
・運動不足
・その他として遺伝的要因、栄養に関する知識の不足

などがあげられます。
先進国に肥満が多いのは、
「飽食」つまり余るほど食料があり、仕事の大半が機械化され運動習慣が低下することが大きな原因です。
これを是正するには個人の努力がもちろん必要ですが、政府も何らかの手段を講じるべきでしょう。

なんといっても「750億ドル」(日本円に換算すると7兆5千億円=1ドル百円換算)の経済的損失です。これは政府も何か手を打たなくてはならないでしょう。
そして、日本でも肥満人口は増えてきています。これは食習慣の変化などの前述のことが大きな要因と思われます。
日本の場合は肥満による経済的損失がアメリカより深刻な問題となる危険があります。それは、日本の人口の働ける世代が減少傾向にあるからです。
ご存知のように日本は「高齢社会」です。そのため、働ける世代はかなり減少しています。そして働ける世代は食事が偏りがちです。これにより働く世代の方たちの肥満人口比率が増えたら・・・、なかなかぞっとする事態になりそうです。

肥満の予防は「思い立ったらすぐ行動、継続は力なり」がキーワードです。皆様も日々の食事管理の是正と運動習慣は早めに試し、継続させましょう。

なお、自分は「太っているのか」、「適正体重に減量したいけど方法がわからない」など思っている方は管理人にメールをください。できる限りのアドバイスを致します。簡単な質問なら掲示板でも結構です。お気軽に連絡を・・・。

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